省エネ住宅講習


省エネ住宅に関する講習を受講して来ました。

2021年4月から戸建住宅や店舗にも、省エネ基準に関して適合、不適合の説明責任が始まる為です。


最初に記載しますが、必ずしも省エネ基準に適合しなくてはいけない訳ではありません。

(規模、用途などにもよります...戸建住宅や小規模建築に標準を合わせて記載します)


パリ協定から成る、温室効果ガス削減の動きに合わせ建築基準法合わせ関連法規もここ数年で整備されつつあります。


現在でも省エネ基準に合わせた住宅や店舗も多々建築されていますが、

基準へ合わせる努力義務に留まっているものも多いです。


講習内容としては、説明責任が義務付けられる時期、どの様にクライアントに説明するのかを知れたので良かったですが、それ以外は未定、予定事項が多く、4月からの2期目の講習も受講する必要性を感じました。


弊所でも省エネ住宅の設計は行なっています。

しかしながら、省エネ住宅の基準に適合させる為には、造作サッシなどの使用が制限を受けたり、建築予算の高騰などの弊害も起こります。

また、内部空間の断熱性能を上げる為に気密性も高めなくてはならないので、結露などの湿気対策も重要となります。


一般的に省エネ住宅という言葉は広がり、浸透していますが、クライアントにはしっかりと内容を説明し、理解して貰う必要性があります。

住まい方や考え方によっては、必ずしも省エネ基準に適合する必要もありません。

省エネ住宅を否定する訳でもありませんし、闇雲に提案する訳でもありません。


住宅、店舗を計画する際には建築、インテリアの使い方、住まい方を優先して省エネ基準への適合が必要なのか、合っているのかを吟味した上での建築計画をおすすめしています。


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